スポーツ庁が、全国規模のスポーツ大会開催にあたって運営費や感染症対策の費用を支援する方針であることが発表されました。
こうした状況を受け、スポーツ庁は全国規模のイベントについて、競技会場の使用料や選手やスタッフに民間のPCR検査や抗原検査を行う場合などの経費を支援する方針を固め、主催者に対し1会場当たり最大1000万円を補助することを検討しています。
また、全国高校総体や高校野球など部活動の全国大会が相次いで中止になったことを受けて、代わりとなる独自の地方大会を開催する場合の運営費や感染症対策の費用などについても、最大で1000万円補助する方針です。
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20200527/k10012446431000.html
上記の説明にあるように、現在各地区で模索されている独自の地方大会に対しても、その補助金は対象になる見込みのようです。
各地区高野連主催の大会は基本的にボランティアで運営されており、大会開催に向けた運営費用面の課題がこの支援により軽減されるようであれば、少しでも開催実現の可能性は高まることでしょう。